土壌汚染状況調査は、3フェーズ(地歴調査、表層土壌調査、詳細調査)に分けて実施します。
詳細調査(深度方向調査)は、汚染範囲・深度・濃度および地下水の汚染等を把握するもので、措置・対策の適用技術を検討するものです。
第1種特定有害物質(揮発性有機化合物)の調査
【調査要領】
10m格子あるいは30m格子で土壌ガスが検出された場合には、個別あるいは絞り込み調査でガス濃度の最も高い地点を求め、この地点で深度方向調査を実施します。深さは原則10mを基本とします。
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【分析項目】
土壌ガス調査で検出された項目あるいはそれらから分解して新たに生成する物質を対象に深度方向の分析を行います。 分析深度は、右図に示すように原則、表層部、GL-0.5m、1.0m、以下10mまで1m間隔で実施します。 (地層の構成次第では、深さ10mより浅い深度で堀止めが可能です。) |
【ボーリング・分析結果】
トリクロロエチレン検出の場合は、その分解生成物である1-1-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン等も合わせて行います。
以上のボーリング結果、ローム層下限部付近まで基準超過が認められ、汚染の深さは基準値の適合する深さ6mまでとなります。
したがって10m格子内は、この範囲まで汚染土壌として扱われます。
第二種特定有害物質(重金属等)、第三種特定有害物質(農薬類)の調査
【調査要領】
10m格子あるいは個別調査で新たに確認された箇所を対象に、原則、深さ10mの深度方向調査を行います。 この際には、地下水の調査も同時に行います。 分析項目は表層土壌で検出された有害物質を対象に、土壌溶出量と土壌含有量調査を行います。 |
【深度方向調査の試料採取深度の例】
土壌汚染のおそれが生じた場所の位置により、試料採取位置が決まります。
| Phase1 地歴調査 | Phase2 表層土壌調査 | Phase3 詳細調査 |